クーリングオフ通販

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クーリングオフ通販

クーリングオフ制度というものを知っている方はたくさんいると思います。通信販売や訪問販売、電話勧誘など、私たちが商品を購入したり契約をしたりする機会は様々です。ところが、必用のないものを契約や購入してしまったからクーリングオフを‥と思っても、実はそれら全てにクーリングオフ制度が適用されるわけではないようです。注文の取り消しができるかどうかの対象商品というものが、きちんと定められているようですので、後のトラブルを防ぐためにも購入前に確認をとることをおすすめします。

クーリングオフは通販には適用されないらしい

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クーリングオフについて、私自身が実際に体験したことをご紹介したいと思います。以前、私はオンラインショッピング、いわゆる通販である商品を購入しました。
ネット上で名前や住所、欲しい数量を打ち込んで注文したのですが、しばらく経ってから、「やっぱりあの商品は必要ないな」と考え直し、キャンセルの旨を伝えたのですが、ショップの係りの人が言うには、注文が確定した後だとキャンセルはできないとのこと。
しかし、私はクーリングオフ制度のことを知っていたのでそのことを伝えると、驚く答えが返ってきました。
「通販にはクーリングオフは適用されない」とのことです。私は、全ての契約にこの制度は適用されるものだと思っていただけに、最初はショップの係りの人が嘘をついているのかとも思いましたが、どうやらそうではないようです。
仕方がないので、その時はいい勉強をしたと思って諦めるしかありませんでした。クーリングオフ制度は、消費者を守る法律として認識されています。
その言葉のとおり、一度頭を冷やして考える期間のことです。消費者が営業所以外などの場所で契約をした場合、その契約内容を記した書面を受け取ってから一定期間は、消費者からの契約解除を認めるというものです。
しかしながらそれらが適用されるのは、訪問販売であったり、電話勧誘などの消費者が今一状況や契約内容を飲み込めていない可能性のある契約形態のものに限るようで、その中に「通信販売」通販は入っていないようなのです。
なぜならば、通販は雑誌や広告、商品も見ることができ、なおかつ自らの意思で申し込みを行うものだからのようです。確かに通販は訪問販売や電話勧誘と違い、じっくりと２４時間その契約について考える時間もありますね。
その代わり、返品特約というものが設けられています。ただし、クーリングオフは無条件で返品できるのですが、返品特約は制約があり、返品できない場合もあるというところが大きく異なる点です。
ですので、購入の前にそのお店が返品特約を設けているかどうかを確認することが必要になってきます。
また、その受付期間と送料の負担はどちらが受け持つのか、といった点も確認しておきましょう。また、訪問販売や電話勧誘などで不要なものを購入したり、契約をしたときのために、クーリングオフができるものの一例をあげておきます。
まず、医薬品を除く健康食品、犬や猫などの動物、貴金属、コピー機、衣服、楽器、絵画彫刻などの美術工芸品、自動車などなど。
調べてみると、私たちの身の回りに揃っているほとんどの製品は、クーリングオフの対象となっているようです。
また、注文などのトラブルを防ぐためにも、注文をする前にはショップの住所がきちんと存在しているかどうかや、記載されている電話番号がきちんと通じるか、質問のメールなどを送った時のレスの早さと正確さなどで、ある程度その店がどのような経営をしているかが分かるでしょう。
しかしながら、物を購入したり契約をしたりする際は、本当に必要なものかどうかを判断する必要があるようです。

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